被害が大きい地震から身を守るには

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被害が大きい地震から身を守るには

日本には、近い将来に発生する可能性が高い巨大地震がいくつも存在するといわれている。

その中でも特に被害が大きいとされている南海トラフ地震、千島海溝・日本海溝の地震、首都直下地震は、30年以内に60〜70パーセントの確率で起こると予測されている。

今回は、巨大地震の被害規模と、自宅や通勤・通学中などに発生したときの対処法、発生後にするべき行動を紹介していきたいと思います。

引用:内閣府防災情報ページ「地震災害」

発生リスクが特に高い3つの地震とは

特に被害が大きくなることが予想されている3つの地震。

首都直下地震、南海トラフ地震、そして、あまり知られていない千島海溝・日本海溝周辺海溝型地震の3つ。

その3つの概要と被害予想がこちら。

首都直下地震

今後30年以内に70パーセントの確率で起きると予測されている、マグニチュード7クラスの大地震。

最悪の場合、死者はおよそ2万3,000人で、そのうち1万6,000人は火災によるものと予想されている。

経済被害はおよそ95兆円と日本の国家予算に近い額が失われ、首都中枢機能が大打撃を受けるだけに、世界経済にも大きな影響を及ぼすと言われている。

引用:内閣府防災情報ページ「特集 首都直下地震の被害想定と対策について(最終報告)」

南海トラフ地震

静岡県の駿河湾から九州の日向灘にかけての海底には、フィリピン海プレートとユーラシアプレートが接する溝状の地形「南海トラフ」がある。

このエリアでは、今後30年以内に70~80パーセントの確率でマグニチュード8から9の巨大地震が発生すると予測されている。

政府が2019年5月に発表したデータによると、死者23万1,000人、全壊または焼失する建物は209万4,000棟と予測。

また経済被害は東日本大震災の10倍以上となる220兆円を超えると想定している。

引用:内閣府防災情報ページ「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ/南海トラフ巨大地震の被害想定(施設等の被害・経済的な被害)(再計算)(令和元年6月)」

千島海溝・日本海溝周辺海溝型地震

北海道から岩手県の沖合にある「千鳥海溝」と「日本海溝」。

30年以内に60パーセントの確率で起こると言われ、

巨大地震と津波が発生した場合、千鳥海溝地震で死者は最大約10万人、経済的被害は約17兆円、日本海溝地震で死者が最大約19万9,000人、経済的被害は約31兆円に上ると推計される。

また日本海溝沿いでマグニチュード9.1の巨大地震が発生した場合は、東北や北海道の各地で10メートル、

千島海溝沿いでマグニチュード9.3の巨大地震が発生した場合は北海道東部を中心に20メートルを超える津波が押し寄せると予想されている。

もしも地震が発生したら

●自宅

揺れを感じたら、まずは身の安全を守ることが最優先。頭部を保護し、丈夫なテーブルや机の下など安全な場所に隠れること。隠れる場所がなく、棚や棚に載せてあるものが落ちてくる可能性がある場合は、できるだけ離れよう。

・就寝中

まず寝室には棚やタンスなど倒れそうなものは置かないようにすること。地震が発生した際は布団や枕で頭を保護し、揺れが収まるのを待つ。

ベッドの下にスペースがある場合は、下に入って安全を確保。窓ガラスがある場合はできるだけ離れよう。

・トイレ・お風呂

ドアが変形してしまう可能性があるため、まず扉を開ける。トイレは照明などの破損、お風呂はすべりやすく転倒の恐れがあるため、揺れが収まるまで低い姿勢をとり、腕を使って頭部を守ろう。

・台所(料理中)

料理中の場合、調理器具や油でけがややけどを負う可能性があるので、コンロからはできるだけ離れ、身を守ろう。

最近のガスメーターは強い揺れを感知すると自動で火が止まる仕組みになっているため、火を止めるのではなく火から離れることが重要。

●職場

キャビネットや棚、ロッカー、コピー機などから離れて、机の下に隠れて頭部を守ろう。外へ逃げる際は落下物に注意し、エレベーターは使わないようにする。

●エレベーター

揺れを感じたら、全ての階のボタンを押し最初に停止した階で降りるのが基本だが、その階が安全か見極めてから降りるようにしよう。中に閉じ込められたときは、非常用のインターホンを押して救助が来るのを待つ

●スーパー・デパート

バックや買い物かごなどで頭を保護し、ショーケースなど倒れやすいものがある場所からは離れて揺れが収まるのを待とう。

エレベーターホールなど比較的商品の少ない場所や建物の支柱付近などに身を寄せるとよい。避難の際にエレベーターは使わないようにしよう。

●地下街

地上より比較的安全だが、人が押し寄せてパニックが起きたり、火災が発生するなどの危険性も。

もし火災が発生したら周りの人と協力して消火活動をする、避難する際は身をかがめてハンカチで口を覆う。

地下街は60メートルごとに非常口が設置されている。非常口にたどり着いてもいきなり外には出ずに安全かどうか状況を確かめよう。

地震による揺れが収まってからの対処法

●身の安全の確保

まずは周囲を確認し、身の安全を確保。慌てて行動すると、転倒した家具類や飛び散ったガラスなどでけがをする恐れがあるため、スリッパや靴を履いて足を守ろう。窓や戸は開けて、出口を確保する。

自宅内で火災が発生した場合は、大声で周囲に知らせ、消火活動を行う。燃え上がった火が目の高さまで大きくなったときは周囲にも声をかけながらすぐに避難しよう。

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避難する際は近所にも声をかけて、もし助けが必要な人がいれば、助け合おう

●避難の判断

災害が発生した際はデマや根拠のないうわさが流れやすい。テレビ、ラジオ、役場等の情報に注意し、正しい状況を把握するように努めよう。

役場からの避難指示が出たら従う。建物倒壊や火災が発生している場合、津波警報が出ている場合は一刻も早い避難が必要となるが、自宅が安全な場合は在宅避難(別タブで開く)という選択肢も入れよう。

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デマやうわさに惑わされず、テレビ、ラジオなどから正しい情報を収集しよう

●会社や外出先での帰宅困難

地震発生後は、通行できる道路や駅に人が押し寄せパニックが起きる恐れがあるため、むやみに移動しないこと。

家族の安否が心配な場合は、スマートフォンから災害掲示板などを利用する。帰宅困難者が待機できる「一時滞在施設」が庁舎やオフィスビル、ホテルなどで開設されるので、その利用も選択肢に入れよう。

徒歩で帰宅する場合は、混雑が発生しそうなルートは避けよう。夜は足元が見えにくく危険なので、遠距離移動になる場合は時間帯も考えて行動すること。

徒歩で帰宅する途中、トイレ・水道水・休憩場所を提供してくれる「災害時帰宅支援ステーション」としてコンビニエンスストアやファミリーレストラン、ガソリンスタンドなど開放される施設があるので、利用しながら帰宅しよう。

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「災害時帰宅支援ステーション」のステッカー。対象の店舗には店先にこのステッカーが貼られている

災害時の家族のルールを決めておく

災害の発生に備え家族で防災ルールを決めて、共有することも重要だ。そうすることで、別々の場所で地震に遭っても落ち着いて行動することができる。

●地震発生時

地震発生時に机の下に隠れるのが原則だとしても、近くに倒れやすいものがある場合は適していない。

地震が発生した際、どの場所が安全でどの場所が危険か、どの場所から外に避難できるかなどを事前に話し合っておこう。

●家族の集合場所と待ち合わせ時間

家族が離れた場所で被災した場合の集合場所や避難所を事前に決めておこう。

避難所や避難場所は混み合うことも予想されるため、「○○小学校の体育館の入り口横」など細かく設定しておくとよい。

また集まる時間とどれくらい待つかのルールを決めておくと行き違いも防げる。

例えば「決めた時間に30分経っても集まらなければ、次に決めた時間に集合する」などと明確に設定。

集合場所が決まったら、自宅や勤務先、学校など普段いることの多い場所から、実際に歩いて避難ルートを確認しておこう。

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災害が起きたときには、家族でどこに集合するか、どうやって連絡をとるかなどをルールとして決めておくことが重要

●家族の連絡方法

災害時には携帯電話の音声通話はつながりにくくなるため、それ以外の連絡手段を決めておこう。

LINE(外部リンク)

音声通話が難しい状況でも、データ通信さえできればメッセージを送ることができるほか、スマートフォンのGPS機能をONにしていれば、位置情報も送れる。

震度6以上など大規模な災害が起こった際にはホームタブに「LINE安否確認」が出現。タップするだけでLINE上の友達に状況を共有できる機能も。また、LINEのほかTwitterやFacebookなどのメッセージ機能も災害時には活用しやすい。

災害伝言ダイヤル(171)(外部リンク)

固定電話、携帯電話、インターネット、公衆電話(無料)から利用可能な、安否の確認や避難場所の連絡などが行えるサービス。安否情報を音声で残すことができる。

災害用伝言版(web171)(外部リンク)

パソコンや、大手キャリア以外のスマートフォンからはweb171に、スマートフォンからは各社の災害用伝言版アプリにアクセスし、テキストメッセージで安否情報を残すことができる。

「災害伝言ダイヤル」とも情報が共有されており、キャリアが違うユーザー同士でも検索することが可能だ。

これらの対策がまだだという人は、今からでも決して遅くはないのでおすすめ。

地震を知り、防災対策を重ねることで被害は軽減できる。

自分や大切な家族の命を守るために、もしものときの防災意識を高めよう。

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