大雪となると、道路の通行止めや車両滞留、鉄道の運休や立ち往生、航空機・船舶の欠航等の交通障害、農業用ハウスの倒壊や果樹の枝折れ等の農業被害、停電などが発生し、経済活動に影響を与えます。また、集落の孤立や家屋の倒壊などの重大な災害も引き起こします。
気象庁では大雪による災害の防止や交通障害等の雪による社会的な混乱を軽減するために、警報・注意報や気象情報等を発表し段階的に警戒や注意を呼びかけています。5 日先までに警報級の大雪が予想されている時には、「早期注意情報（警報級の可能性）」を発表して注意を呼びかけます。社会的影響の大きい災害が起こるおそれのある時には、そのおおむね 3 ～ 6 時間前に「大雪警報」を発表しています。
気象情報は、大雪となる概ね24時間から2～3日より前に、警報や注意報に先立って現象を予告し、注意を呼びかけるために、情報を発表することがあります。注意報や警報の発表中には、現象の経過、予想、防災上の留意点等の解説として情報の発表を行います。
大雪のおそれに応じて段階的に発表される気象情報と対応
また、積雪の深さと降雪量について 24 時間前の状況から 6 時間先までの予報を一体的に確認できる、「今後の雪（降雪短時間予報）」を公開しており、外出予定の変更や迂回経路の選択等の行動判断に有効活用いただきたいです。
近年の大雪では、集中的な降雪等により、鉄道の立ち往生や車両の大規模滞留が繰り返し発生しており、高速道路や国道のような除雪体制の整った道でも車両の大規模滞留が発生しています。特に、雪の少ない地域の車両が雪の多い地域へ移動して立ち往生し、その車両を先頭に大規模滞留が発生するケースがしばしばみられます。
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